環境破壊

  • 数千世代後の人間に伝える『100,000年後の安全』

    複数の巨大なトンネルから成る放射性廃棄物の最終処分場〈オンカロ〉。将来的には6500トンの廃棄物が貯蔵される予定だ。2100年頃、廃棄物が一定量に達したら、人が立ち入らないように埋め戻される。しかし、貯蔵される放射性物質の半減期は、数万年。もし地表に漏れたら、大惨事に発展してしまう。その建設を記録したドキュメンタリーが『100,000年後の安全』だ。

  • 世界最大のファッション・アクティビズム〈Fashion Revolution〉

    私たちの衣料品は、大半が石油由来だ。石炭を動力とする工場で大量の水を消費しながら、製品の8割は18〜24歳の女性低賃金労働者によって製造され、世界中に出荷される。つまり、現在のファッション業界は、世界でもっとも環境を汚染している業界のひとつだ。

  • ホノルル市長が語る ハワイの新たな取り組み

    「もし、あなたの家が火事になったらどうしますか? 部屋の中で黙って最善の結果を祈るでしょうか? そんなはずはありません。誰もが、火を消すためにあがくでしょう。米国第13の都市、ホノルルの市長である私は、気候変動が私たちの島々を徐々に蝕むさまを目の当たりにしてきました」

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  • 水危機の解消に勤しむ5つの団体を紹介

    きれいで安全な飲料水へのアクセスは、基本的人権の条件であるべきだ。しかし、残念ながら、世界にはまだ、安全な飲料水と公衆衛生に恵まれない人びとがいる。世界保健機関(WHO)によると、この地球上で、きれいな飲料水を入手できない人々は8億4400万人にもおよんでいる。

  • 自ら鳴らした警鐘を無視する石油会社

    大手石油企業〈ロイヤルダッチシェル〉は、1991年、短編ドキュメンタリー『Climate of Concern』を製作した。この作品を観ると、およそ四半世紀前の石油業界のほうが、気候変動に危機感を抱いていたようだ。

  • 15,000人以上の科学者が地球の未来に警鐘

    著名な科学者、ジェーン・グドール 、E.O.ウィルソン など、11月13日、科学雑誌『バイオサイエンス』に発表された論文〈World Scientists' Warning to Humanity: A Second Notice(世界の科学者から人類への警告:第2版)〉には、様々な分野から合計1万5372名の科学者が署名している。1編の学術論文を支持した科学者の数としては、史上最多だろう。

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  • 過激な環境活動家 ゴジラ

    このモンスター・キングは、数々の作品のなかで、幾度となく日本を救い、また、破壊している。その壮大な歴史を貫くのは、妥協を許さない姿勢である。それが最も顕著に表れているのが、環境問題をテーマにした、1971年の実験的な警鐘映画『ゴジラ対ヘドラ』だ。

  • ハチが滅亡したら人類も滅亡するのか

    「もしこの地球上からハチが消えたなら、人類は4年しか生きられない」。この説を述べたのは、アインシュタインとされているが、果たして事実なのだろうか? ハチは私たちの生活にどのような影響を与えているのだろうか? 様々な〈ハチ研究家〉を通して、この説を探る。

  • トランプ次期大統領の提言を尻目に ビル・ゲイツは10億$ファンド設立

    マイクロソフトのビル・ゲイツ、Amazon.comのジェフ・ベゾス、アリババのジャック・マー、LinkedInのリード・ホフマンなど、ビジネス界の蒼々たる顔ぶれが集まり、環境技術に特化した10億ドル規模の投資ファンドを設立すると発表した。

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  • パタゴニアが怯えるビーバーの脅威 チリ アルゼンチンで広がる環境破壊の現状

    1946年、南米のアルゼンチンでは、毛皮産業を成長させるべく25組のビーバーを輸入。産業振興目的に保護されたビーバーは隣国チリでも増殖を続け、今や、パタゴニアの自然環境、生態系を破壊するほどの個体数になってしまった。

  • ダム開発とカンボジア先住民のディアスポラ

    南アフリカ出身の写真家ギャレス・ブライト(Gareth Bright)とカナダ人のフォトジャーナリスト、リュック・フォーサイス(Luc Forsyth)は、2015年4月以来、少しずつ川岸を見て回り、ダム建設の影響を確認するプロジェクト「A River’s Tail」を展開している。

  • ホンジュラスの先住民活動家 ベルタ・カセルスさん暗殺される

    世界的に著名な先住民環境活動家のベルタ・カセレス(Berta Cáceres)さんが2016年3月3日未明、ホンジュラスの自宅で暗殺された。2015年、その活動が評価され、ゴールドマン環境賞を受賞した彼女の暗殺は、何らかの政治的意図があったのでは、と世界中の人権団体、活動家たちは疑いを露わにしている。